『読売新聞』2011年11月21日付

巨大地震対策５大学が提言/ 熱田でシンポ 

　東海３県の国立５大学が連携し、社会に向けて巨大地震への対策を提言するシンポジウムが２０日、名古屋市熱田区の名古屋国際会議場で開かれ、地震や津波の専門家らが東海・東南海・南海地震で予想される被害や、建物倒壊と津波への備えについて意見を述べた。防災に関する研究分野のある名古屋、名古屋工業、豊橋技術科学、岐阜、三重の国立５大学が主催し、約２８０人が集まった。 

　水谷法美・名大教授は東海・東南海・南海地震が３連動で発生し、東日本大震災と同じマグニチュード９・０となった場合の津波シミュレーションを紹介し、「防波堤や水門がすべて壊れれば名古屋駅付近まで浸水するが、現状の施設が機能すれば浸水地域は格段に減る。施設の点検をし、弱点があれば対応していかなければならない」と強調。青木伸一・豊橋技科大教授は渥美半島の津波対策について、「太平洋側の崖は津波で崩壊し、道路が寸断されて孤立する恐れがある」と指摘したうえで、「夏の休日にはサーフィンや釣りを楽しむレジャー客が多く訪れる。自治体の防災計画には一時利用者については盛り込まれていないが、対策を検討する必要がある」と述べた。 

　また、井戸田秀樹・名工大教授は「東海・東南海地震が連動して起きると、被害が広範で、助けが来ない可能性が高い。地震後も避難せずに住み続けられる家の確保が必要」と述べ、耐震改修の方法を紹介した。