『毎日新聞』 2014年1月31日付

大学中退:７割「１年生でつまずき」

文部科学省が実態把握に乗り出すことになった「大学中退」問題は、これまで「学生募集の障害になりかねない」などとタブー視されてきた面が強かった。だが近年、中退率などを積極的に公表する大学も出始めた。さらに小中学校のような「担任制」を導入して学生にきめ細かく目配りし、中学・高校レベルの学び直し授業を取り入れるなど中退予防策に力を入れる動きも広がっている。

武蔵大（東京都）は２年前からホームページ（ＨＰ）で学部ごとに年間の退学者数と中退率を公表している。当初、学内で反対意見もあったが「受験生が知りたい情報」（広報担当者）と公開に踏み切った。九州産業大（福岡県）も２０１２年度分から各学部の学年別中退者数・中退率をＨＰで公表。広報課は「高校の進路指導教諭が着目するのは『中退率』と『就職率』とも聞く」と情報発信の重要性を強調する。

中退予防に取り組む大学も少なくない。静岡産業大（静岡県）は１０年近く前から学生約１０人につき１人の教員が「アドバイザー」として付き、授業への出席率が悪ければ面談して対応策を考える。保護者の協力も不可欠とし、年２回、保護者対象の相談会も開く。担当者は「中退率は経済情勢に左右されることもあり大幅に下げるのは難しいが、できることをやっていくしかない」と話す。

中退には「授業についていけない」という学力不足が要因のケースも多いため、入学前教育や１年生の時にリメディアル教育（中学・高校レベルの学び直し）を実施する大学も増加。日本リメディアル教育学会の１１年調査では全大学の７割超が実施している。背景には、大学を選ばなければ入れる「全入時代」になったことがあるとも指摘されている。目的が不明確だったり不本意入学したりするなど学生の意識の問題も大きい。

独自に中退者の実態調査や大学の中退対策支援をしているＮＰＯ法人「ＮＥＷＶＥＲＹ」（東京都）の山本繁理事長は「経済的な理由よりもミスマッチが主因。対策は急務だ」と指摘する。中退の理由は▽教育内容・方法が合わない▽学力不足で授業についていけない、などが目立ち、中退者の７割近くは大学１年の段階で何らかのつまずきがあるという。山本理事長は「高校の進路指導で、自分に合った大学が見つけられる機会を生徒に提供するとともに大学側も教育内容・方法を在籍する学生に合わせる必要がある」と指摘している。【三木陽介】