共同通信配信記事2013年2月10日付

南海トラフ地震、被害軽減へ連携　名大など６大学

　南海トラフ巨大地震による甚大な被害が懸念される東海４県（岐阜、静岡、愛知、三重）にある名古屋大や岐阜大など国立の６大学は、地震学や建築学などの知見を生かし、連携して被害軽減を目指す連合組織「東海圏減災研究コンソーシアム」を３月に発足させる。

　参加するのは２大学のほか静岡大、名古屋工業大、豊橋技術科学大、三重大。

　東海地方は津波や帰宅困難者対策、コンビナートの安全確保などの課題を抱え、土木学や地震学、建築学、人文社会学など幅広い分野の連携が求められる。研究成果やデータの共有、研究者同士の情報交換、人材育成、各県でのシンポジウム開催などに取り組み、対策推進につなげる。

　旗振り役の名古屋大減災連携研究センターの福和伸夫教授（地震工学）は「各大学の持ち味を生かしつつ、互いに補い合って減災の研究を進めていきたい」と話している。

　３月３日には、名古屋大で発足記念行事を開く。