『読売新聞』2011年3月1日付

小学校の英語教育支援、宮城教育大が研究センター

　宮城教育大は、新年度から小学５、６年で必修化される英語の授業を支援する「小学校英語教育研究センター」を新設し、２８日、開所式を行った。

　国立大学では全国３例目で、英語を教えることに不慣れな小学校教諭に助言をしたり、子供たちが楽しく学べる教材を作ったりする。（米山粛彦）

　小学校の英語授業は２００９年度から先行実施され、宮城県教委などによると、今年度は宮城県内の市町村立小全４３７校で行われている。ただ、英語の指導経験のない教諭も多く、各校で授業の進め方を模索しているのが実態だ。

　センターでは同大の教授ら７人のスタッフに加え、小学校教諭ら数人が研究員として働く。教員の研修会に講師を派遣したりカリキュラムを検討したりする。

　宮教大は、小学校教諭の養成課程に「英語コミュニケーションコース」を設置。仙台市や七ヶ浜町の小学校と英語教育の方法を研究してきた実績も持 つ。開所式では、センター長の板垣信哉教授が世界の様々な場面で求められている英語のレベルが上がっていることを指摘。「日本の英語教育も変わらなければ いけない」と述べた。スタッフのエイドリアン・リース講師は「児童に英語を勉強したいと思ってもらうのが目標。先生たちは発音を気にせず、積極的に英語活 動に参加して」と語った。