『日刊工業新聞』2010年6月11日付
東大、大学院で英語講義拡大－工学系に推進組織
東京大学大学院工学系研究科は、英語による授業や事務の推進を図る「国際教育機構（仮称）」を近く立ち上げる。大学院の授業のうち５年で３割強、１０年で７割を英語での講義に転換する。４月に動きだした「国際学術調整室」で世界の一流大学の実態を調査し、国際的に見劣りしない環境整備を推進する。
工学系研究科は東大の留学生の半分、約８００人が在籍しているだけに、東大全学の国際化の旗振り役としても注目されそうだ。
工学系の大学院は、研究室運営で留学生に配慮してゼミや会議を英語で行うなど、一般に研究面での国際化が進んでいる。一方、授業や事務対応が英語でできる教職員は限られており、個別に小規模に対応しているのが現状だ。しかし英語での大学生活に支障がある現状では、優秀な留学生や外国人教員を引きつけることが難しい。