自然エネルギー開発など7領域重点
信大が第2期中期目標・計画 信大は１４日、本年度から６年間の研究教育や大学運営の指針となる「第２期中期目標・中期計画」の概要を発表した。研究面では自然エネルギーの研究開発など７領域に重点を置き、教育面では環境意識の高い人材育成を目指す教育課程整備を掲げた。
重点研究領域では、ナノ水力発電やバイオマスの利活用といった自然エネルギー開発や、中山間地の再生に学部が連携して取り組む「環境調和型システムの研究」を新たに掲げた。第１期で示したナノテクノロジー、繊維工学、山岳科学など「地域生物資源の利活用」も、引き続き重点的に研究を進める。
一方、独立行政法人となった２００４年度から６年間の第１期中期目標・計画では、女性教員比率を１５％に向上させるとした数値目標を挙げたが、第２期は示さなかった。信大側は「第１期の目標は達成したが、数の確保を優先する意識があった」と説明。第２期は「女性教員、外国人教員等が一層能力を発揮できるよう、条件整備を進める」とするにとどまった。
運営面では、優秀な若手教員を確保するため、採用と研究費を一定期間保証し、その間の業績を審査した上で准教授への登用を決める「テニュア・トラック制度」を拡大。現在は大学院総合工学系研究科を中心に実施している同制度を全学に導入する。