『山陽新聞』2009年12月31日付 岡山大病院、女性医師支援３年目　成果着々３５人復職 当直免除や再教育　「育児とキャリア両立」 出産や育児で離職した女性医師の復帰を手伝う岡山大病院（岡山市北区鹿田町）の復職支援プログラムが３年目を迎え、成果を挙げている。医療技術の再教育や女性医師同士のネットワーク構築で、これまでに３５人が職場復帰。深刻化する勤務医不足の解消につながると期待されている。 「キャリアを深めるか、子育てに専念するか。二者択一しかないと考えたこともある」。約１年３カ月の出産・育児休暇を経て約１年前、同病院産婦人科に復帰した清水恵子医師（３６）は振り返る。 ２００８年から実施された女性医師を対象とした特別採用枠で復職。緊急時の呼び出し、当直などが原則免除され、勤務時間は週３２時間以内で３パターンから選ぶことができる。 現在、週３日フルタイムで同病院の外来や手術をこなす。勤務時間の短縮で以前より収入は減ったが、「これなら育児をしながらでも働ける。選択肢が増えありがたい」。 同僚の負担減も　 国の統計によると、全国の医師数（０８年末現在）は約２８万６０００人で、うち女性は１８・１％の約５万２０００人。年々増加傾向にあり、２９歳以下では３６・１％を女性が占める。５９１人が勤める岡山大病院も２８％が女性だ。 ただ、２０〜３０代は出産・育児などで離職し、そのまま退職を余儀なくされるケースが多く、近年の医師不足の要因の１つとされる。支援プログラムはこうした人材を掘り起こし、“即戦力”確保を進めるとともに、激務に追われる同僚医師の負担軽減も狙う。 同病院は０７年、文部科学省の財政支援事業を活用し、取り組みを始めた。プログラムは現役時代の勘を取り戻すための医療技術講習会と、女性医師同士で仕事や将来の悩みを相談・助言し合う支援ネット作りが柱。 講習会は数人単位で行い、患者の容体急変時を想定した訓練などを月１回ペースで開催。２カ月に１回程度の支援ネットのミーティングには毎回２０人以上が集う。 「いったん現場を離れると孤立しがち。知識や技術を維持できるか、不安もある」。夫の転勤で離職後、復帰した久田恭子医師（３２）。「キャリアを積みたいと思う私たちの背中を押してくれる制度」と評価する。 地域にどう波及　 一定の成果を挙げつつある復職支援プログラムだが、今後は岡山大病院以外にどう波及させていくかが課題。医療関係者が「医療界全体の労働環境改善につながる」と口をそろえるように、こうした取り組みは大学病院以上に人材確保に頭を痛める地域の病院で必要とされている。 ネックとなるのは資金確保。３年間で約５７００万円あった国の財政支援は本年度で終わる。同病院の森田潔院長は「女性医師の離職は社会にとっての損失。病院独自に取り組みを続けるが、負担は軽くない。国などの継続的な支援も必要」と訴える。 短時間勤務制度など、きめ細かい女性医師支援策で全国的に注目される大阪厚生年金病院（大阪市）の清野佳紀院長（岡山大名誉教授）は勤務環境改善へ向け、主治医制度からチーム医療への移行、地域の病院・開業医との連携強化の必要性も指摘。「地域が一体となった取り組みが重要」と提言する。