『日刊工業新聞』2009年6月19日付 東工大、環境・エネ関連の教員ら集約し全学横断組織立ち上げ 東京工業大学は約２００人におよぶ環境・エネルギー関連の教員らを集め、研究の相乗効果を引き出す「環境エネルギー機構（仮称）」を１１月に立ち上げる。東工大は太陽電池、燃料電池で過去１０年の論文数が日本の研究機関でトップだが、研究者が部局・キャンパスに分散している。またこの分野は社会状況や資源価格でニーズが変動する。そのため、フレキシブルな全学横断組織で、産学連携や大学院生教育を進めるのが効果的と判断した。本拠地として新設する「エネルギー環境イノベーション棟」は、最新の太陽電池パネルで屋根・外壁全体を覆う。日本の理工系トップ大学を象徴する建物となりそうだ。 環境エネルギー機構は全学から材料、電気・電子、機械、バイオ、社会理工学など異分野の教員を集めるため、産学連携プロジェクトの提案や外部資金の獲得が進むとみられる。大学院生は大部屋で議論し、複数教員の指導を受け、効果的な人材育成が期待される。