『四国新聞』2009年2月3日付 地域貢献の重要性確認／香川大学などシンポ 四国の８大学が情報通信技術により、郷土に関する講義を共有する「ｅ―Ｋｎｏｗｌｅｄｇｅコンソーシアム四国」の目指すべき方向を話し合うシンポジウムが２日、香川県高松市内のホテルであった。大学教授や文部科学省の担当者が、情報通信技術による大学連携のメリットや国内外の現状などを講演。パネル討論会では、加盟する大学の教授らが意見を交わし、地域貢献の重要性を確認し合った。 香川大などが加盟し、来春からの試験運用を計画している同事業は、四国への理解を促し、地域で活躍する人材を育成するのが狙い。瀬戸内海や遍路などをテーマにした各大学の講義を「四国学」として確立し、学生が遠くからでも受講できる環境も整える。 この日の講演では、東京工業大名誉教授で、メディア教育開発センターの清水康敬理事長が、海外の現状を交えながら遠隔教育の有用性や課題について解説。文部科学省大学改革推進室の今泉柔剛室長は文科省の支援体制や大学連携に期待する成果などを紹介した。 パネル討論会には、清水理事長、今泉室長とともに愛媛大の柳沢康信理事ら５人が参加。「第１次産業を四国の強みに変えられるような人材育成に取り組んでは」「地域との結びつきを生み出すコーディネーターの育成が必要」などの意見が出され「地域に貢献できる組織を目指そう」と結んだ。