『読売新聞』2008年1月21日付 米名門大の志願者急増、学費軽減などで学生誘致 【ニューヨーク支局】ハーバード大を始めとした米国の名門大学への志願者が大幅に増えていることが、各大学の集計で明らかになった。 ベビーブーマー世代の子女が続々と受験期を迎える一方、大学側が、学費負担の軽減や出願時期の変更など、学生誘致のための新施策を次々と打ち出していることが背景にあると見られる。 米紙ボストン・グローブなどの報道によると、ハーバード大の今年の入学志願者は過去最多の２万７２７８人で、昨年比１９％増。同大の新聞によると、倍率は１１倍から１３倍に上昇する見通しだ。また、プリンストン大は２万１１８人で、同６・２％増、バージニア大は１万８９００人で、同４・５％増だった。 伸び幅が大きかったハーバード大では、今年から新たに、親の所得に応じて学費の一部を減らしたり、財政支援を行ったりする制度を拡充した。また、これら３大学は、通常より数週間早く出願を締め切る「早期出願制度」を一斉に撤廃。これが、多くの進学先を検討する学生から好意的に受け止められた。 米国では、１９９６年には約２５０万人だった高校卒業者が、２００７年には３２０万人にまで増加、これが競争激化に拍車をかけている。