『朝日新聞』2006年12月21日付 「サステイナビリティー」、５大学を研究拠点に連携 主に環境問題で社会の持続可能性を示す言葉として使われる「サステイナビリ ティー」を学問として確立し、専門家の育成も目指す大学の連携が始まっている。 昨年、大阪大や京都大など５大学を研究拠点とする「サステイナビリティ学連携 研究機構」（ＩＲ３Ｓ、機構長＝小宮山宏・東京大総長）が発足。来年度からは、 大阪大や東京大の大学院がサステイナビリティー学の授業を開講、京都大に は大学院に「サステイナビリティコース」が設けられる。 １１月には大阪大で、研究拠点の一つで同大学の全学組織「サステイナビリティ ・サイエンス研究機構」（ＲＩＳＳ）が、国際シンポジウム「アジア循環型社会の形成」 を開催。日本、中国、韓国、ベトナムの研究者が報告した。 ＲＩＳＳ企画推進室長の盛岡通教授は「２０年ほど前に国連で『サステイナブル・ディ ベロップメント』（持続可能な開発）の概念が提唱されたが学術的な定義づけはま だされていない」と連携研究の意義を強調した。 ＩＲ３Ｓのメンバーである北海道大の斎藤裕教授は、自然と調和的と一般的に思わ れている農業との関連について、「環境に影響を及ぼす農薬や化学肥料も使われ ている」と指摘。「害虫を駆除するのに、農薬などではなく天敵を使うなど生物多様 性を利用することで、解決ができないか」と提案した。 ＲＩＳＳの梅田靖教授は、日本から中古の車やパソコンなどがアジア各国に輸出され ている実態を紹介。海外で中古品の部品が再び使われ、それらの寿命が延びる利 点がある一方で、輸出先でのこれらの廃棄物の管理が不十分であることが、水や 大気などの汚染の一因になっているともいう。 京都大も１２月１６日、公開シンポを開催。ＩＲ３Ｓでは、活動を分かりやすく紹介した 無料の季刊誌「サステナ」を全国の公立図書館に寄贈するなどしている。