|
|
トップへ戻る | 以前の記事は、こちらの更新記事履歴 |
| 『東奥日報』2006年1月26日付 弘大が実験機器開放し企業を支援 弘前大学の機器分析センター（牧野英司・理工学部教授）が、学内の実験分 析機器を県内企業に開放する方針を決定し、ホームページ（HP）上に利用手続 きなどを公開している。全国的にも珍しい取り組みで、牧野センター長は「大 いに利用してほしいです。地域貢献の一環」と話す。基盤が弱いとされる県内 企業の研究開発に、弾みがつくことが期待される。 弘大が開放するのは「質量分析装置」や「DNA塩基配列決定装置」など、理系 学部にある十九の分析機器。原則として県内企業を利用対象としている。デー タの分析には広い知識や技術、経験を要するため、単に開放するだけでなく、 装置の利用やデータ解釈の方法を説明したり、意見交換などの支援も行う。 使用期間は一カ月単位での申し込みで、最長三カ月。開始の一カ月前までに 申し込みが必要。料金は機器別に設定しており、月二十時間で五万−八万円。 指導料や光熱料、消費税を含んでおり、詳細は使用者が、教授など管理責任者 に問い合わせることになっている。 弘大は各教官が研究室に備え付けた分析装置を、学部の垣根を越えて、共同 で利用するため「機器分析センター」を設立し、設備状況を広く把握。機器は それぞれの研究室で使われている。 このうち、理工学部は電子ビームで材料表面の元素の割合を分析する「電子 プローブマイクロアナライザ」を開放。技術職員の安藤賢さんも「学生が利用 しない時間もあり、民間に有効活用してほしい」と話している。 弘大側は「地元大学に足を運んだことがない研究者と触れ合うきっかけになっ たら」と期待する。詳しくは弘大研究推進課（電話0172-39-3909）へ。 |